一戸建てからマンションに住み替えたとき、暮らしはどのように変わるのでしょうか。マンションの居住面でのメリットを6つご紹介します。
マンションは駅の近くに建てられることが多いため、交通利便性が高いです。また、駅の周辺には生活に必要なお店や施設が集まっていることが多く、仕事帰りに買い物ができたり徒歩で用事を済ませられたりと日常生活における利便性も高いです。
マンションは基本的に階段のないフルフラットな間取り。上下階の行き来がない分、生活動線に優れています。階段の上り下りがないため年を重ねてからも暮らしやすいでしょう。
マンションの場合、建物や外構の管理はすべて専門の会社が行います。そのため、一戸建てで必要な壁の塗り替えや屋根のメンテナンス、草むしりや雪かきなどを自分で行う必要がありません。
宅配ボックス、24時間ゴミ出し可能なゴミ置き場、ディスポーザー、床暖房、浴室乾燥暖房機など、暮らしに便利な設備が充実している点もマンションの魅力のひとつです。
オートロックや防犯カメラ、モニター付きインターホンを設置するなど、セキュリティを重視しているマンションは多いです。管理人常駐の物件はさらに安心度が高いでしょう。
鉄筋コンクリート造で建てられることが多いマンションは、木造の一戸建てと比べ、耐震性、耐熱性、気密性、遮音性に優れていることが多いです。建物性能の高さは、暮らしの安心度や快適性を高めてくれます。
マンションを探す一方で、マンションならでは費用やルールも存在します。マンションに住み替えたときの主な注意点を3つご紹介します。
マンションを購入すると毎月さまざまな費用が発生します。主な費用は、管理費と修繕積立金、車を所有していれば駐車場使用料も必要です。国土交通省の「平成30年度マンション総合調査結果」によると、管理費の平均は1万970円、修繕積立金の平均は1万1,060円です。これらは毎月必ず支払う固定費として、生活費に組み込む必要があります。
集合住宅であるマンションでは、住民の安全や快適性を守るために「管理規約」という独自のガイドラインを設けています。たとえば、共用部分の使用方法、リフォームやペットの飼育、楽器演奏などについてです。一戸建てと比べると不自由に感じることもあるでしょう。
隣家と物理的な距離が近いマンションは、一戸建てよりも住民トラブルが起こりやすい環境といえます。特に気をつけたいのが騒音トラブル。声や足音、扉の開閉音や椅子を引く音など、日常生活で普通に発生する音がトラブルの原因になることもあります。
無料でアドバイザーに相談する売却を相談する不動産会社を探す住み替えにおける物件売買の手順は、売却と購入を同時進行で行うのが理想ですが、買い手とよい物件が同じタイミングで現れることはまれです。そのため、どちらかを優先するのが一般的となり、おすすめは売却を先に行う「売り先行」です。
売り先行が特におすすめなのは、以下のような人です。
住み替えの魅力は、売却益を購入資金や旧居の住宅ローンの返済に充てられる点です。売却益を得てから新居を購入する売り先行であれば、購入やローン返済の資金計画に無理がなく、想定外の出費によるダメージを避けられます。
ただし、売却してから購入するまでは賃貸住まいになることが多いため、仮住まい費用をあらかじめ資金計画に組み込んでおく必要があります。
購入を先に行う買い先行では仮住まい費用は発生しませんが、売却が長引けば住んでいない旧居の住宅ローンを支払い続けたり、想定より売却益が少なければ新居の返済が負担になったりと、軽視できない金銭リスクが生じます。これらのリスクに対処できる人、つまり資金に余裕がある人でない場合、買い先行にしないほうが安全です。
ちなみに、売却益で住宅ローンを完済できない場合は、残ったローンと新しく購入する物件のローンをまとめられる「住み替えローン(買い替えローン)」を利用する方法があるので、こちらを検討してみるのもいいでしょう。
住み替えローンについては、「住み替えローンはいつ何のために使うもの? 利用すべきではない人とは」で詳しく紹介しています。
人気物件、なかでも好条件の中古マンションは売りに出たらすぐに買い手がつくため、決済を急ぐ必要があります。そのため、売り先行で進めていても買い先行になってしまうことがあるため注意しましょう。
買い先行では前述のように二重ローンのリスクがあります。そのため、買い先行になってしまう場合は、無理のない購入予算・返済計画になっているか、売却の見込みがあるかという点は、より慎重に判断することが大切です。
物件売買の手順については、「初めての住み替え「売る」と「買う」はどっちが先? 物件売買4つの手順」で詳しく説明していますので、こちらも参考にしてみてください。
一戸建てからマンションへの住み替えでは、子育てが終わった50代後半以降の方も多く見られます。50代後半以降の人が住宅ローンを利用して新居を購入するときは、以下の点に注意が必要です。
注意点
住宅ローンは一般的に高齢になるほど審査が厳しくなります。これは健康上のリスクや定年などによる収入減を考慮するためです。そのため、住宅ローンの相談に行っても賃貸住まいをすすめられ、思うように融資を受けられないというケースも少なくありません。また、融資を受けられても返済期間が短いことで月々の返済額が大きいなどのリスクもあります。
これらの問題の対処法としては、以下のようなことが挙げられます。
対処法
新居の住宅ローンの返済計画を旧居の売却益で完済できる内容にすることで、融資を受けやすくなり、返済の負担を減らすことができます。こうすることで、必然的に購入価格を抑えることにもつながるでしょう。特に、売り先行で進めても思うように売れず買い先行になってしまう場合は必ず意識してほしいポイントです。
また、返済計画を立てるうえで大きな要素となる売却価格は、より慎重に捉えることが大事です。査定額ではなく買い取り額をベースに計画を立てることで、より現実的で堅実な資金計画を立てられるようになります。不動産会社に買い取る場合の金額を聞くなどして、情報収集するといいでしょう。
満60歳以上の人であれば、「リ・バース60」を利用するのも一手です。融資限度額は物件価格の50%程度ですが、毎月の支払いは利息のみでOKなので負担が少なめ。元金分は契約者が亡くなったときに物件を売却することで返済できる仕組みです。
売却を相談する不動産会社を探す子育てが終わった人やシニア世代の人が住み替える場合、老後の住みやすさも大きなポイントです。ここでは、終の住処にするときのマンション選びのポイントをご紹介します。
老後の暮らしの快適性は、周辺環境で決まるといっても過言ではありません。特に重視したいのが、食料品や日用品を買えるお店、病院や診療所の充実です。運転免許を返上することを踏まえると、これらが徒歩圏内にあるとベストです。
いざというとき、家族がすぐに駆けつけられる距離かどうかも大切です。実際には何もなかったとしても、家族が近くに住んでいるという安心感は大きなもの。自分だけでなく、家族にとっても安心です。
一戸建ての広さや間取りに慣れていると、同程度くらいの物件をイメージしがちですが、広さや部屋数は家族の人数に応じて選びましょう。夫婦だけであれば1LDKや2DKで十分な場合もあります。コンパクトな物件は購入価格を抑えられるうえ、月々の水道光熱費の節約にもつながります。
終の住処にと購入するマンションであっても、将来相続することを踏まえて売却のしやすさも重視しましょう。マンションは所有している限り管理費と修繕積立金の支払いが続くため、売れない期間に比例して負担が増えるという特徴があります。
マンションを探す一戸建て、マンションに限らず住み替えを行うときは、物件売買や住宅ローンの注意点を理解し、無理のない資金計画で進めていくことが大切です。
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