新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)の影響で、人々はZoomを利用して仕事や学習をしたり、Skypeで友人と交流したり、Netflixにのめり込んでロックダウンの憂さを晴らしたりするようになった。その結果として需要が急増した製品が、テレビやノートPC、タブレット端末である。
ところが、人々が画面を見て過ごす時間が大幅に増えた結果、半導体の供給不足が起きた。このためテレビをはじめとする一部の電子機器の価格が高騰している。
市場調査会社のNPDによると、ここ数カ月で大型テレビの価格は昨年の夏に比べて約30%も上昇した。この価格上昇は現在の「チップ危機」が招いた必然的な結果であると同時に、単なるチップの増産だけでは解決できない複雑な問題でもあることも浮き彫りにしている。
同じような電子回路を使っているほかの機器にも、価格の上昇が根強いかたちで波及するのも時間の問題かもしれない。例えば、ノートPCやタブレット端末、仮想現実(VR)のヘッドセットといった製品だ。
すでに一部のメーカーは値上げの可能性を示唆している。台湾のコンピューターメーカーであるASUS(華碩電脳)は3月の四半期業績発表で、部品の不足が「さらに上流の価格上昇」を招くとしている。そうなれば消費者に影響が及ぶ可能性が高い。
タッチパネルを制御するICチップ(集積回路)をPCメーカーなどに販売しているシナプティクスの最高経営責任者(CEO)のマイケル・ハールストンは、これらの部品の価格について「残念ながら、間違いなく上昇しています」と語る。「場合によってはわたしたちも価格上昇分を顧客に転嫁していますし、その顧客も価格上昇分を自社の顧客に転嫁していると聞いています」
半導体業界全体が供給不足に見舞われている一方で、ディスプレイ用のICチップも固有の難題に直面している。ディスプレイ用のICチップは特に高度な技術を要するものでないので、通常は最先端から数世代遅れたチップ工場で生産されている。チップメーカーは付加価値の高い部品を生産する先進的な工場の建設に注力しており、これまでは古い生産設備の能力増強に投資するインセンティヴがほとんどなかった。つまり、需要が急増したからといってICチップを増産するようなことは、できない相談なのである。
すでにあらゆる形態のデヴァイスがチップ不足の影響を受けている。例えばソニーは、半導体不足が原因で「プレイステーション 5」の品薄状態が2022年末まで続く見込みであると発表した。
ある電子部品の商社によると、一部の部品で桁違いの価格上昇が起きているという。さまざまな製品で使われている通常50セント(約55円)の電圧レギュレーター(電圧調整器)が、なんと70ドル(約7,600円)もの高値で取引されているというのだ。
こうした生産側の制約により、消費者に近いレヴェルではディスプレイ用ICチップを必要とする製品が最初に最も大きな影響に見舞われている。
「最近わたしが聞いたのは、在庫が枯渇したという話です」と、電子部品の商社であるアヴネットのヴァイスプレジデントのペギー・キャリエールは語る。「こうして(値上げ後の)新しい価格が小売店や消費者を直撃することになるのです」
ディスプレイ用のチップはICチップの一種にすぎないものの、その影響は広範囲に及ぶ。「ディスプレイが組み込まれているあらゆる製品が、この価格上昇の影響を受けることになります」と、調査会社オムディアのコンシューマーデヴァイス担当シニアリサーチディレクターのポール・ガニヨンは言う。