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　3大家事と言われる料理・洗濯・掃除。時短との戦いでもある3大家事を手助けしてくれる様々な家電製品やサービスのうち、今回は「洗濯」事情に関する統計をみていく。家事負担軽減のポイントは「手間」と「省力」のポイントを決めること

数量・単価ともに上昇傾向の洗濯機

国内メーカーによる販売の推移（2015年＝100）

　洗濯機の世帯普及率（平成26年全国消費実態調査、総務省）は、100％近い水準に達し、世帯に1台が当たり前の家電製品といえる。近年、海外のグローバルメーカー製品も多数見られるようになったが、国内メーカーの販売動向はどうなっているのだろうか。　家庭用洗濯機の販売数量（生産動態統計調査、経済産業省）をみると、2010年以降低下傾向が続いたが、2015年から一段落し、以降は緩やかな上昇傾向がみられる。　2020年は、コロナ禍の影響や2019年の消費税率引き上げ前の駆け込み需要の反動から落ち込みがみられた。また2021年の月の推移では、長引く半導体不足の影響を受けたため、低下傾向で推移した時期がみられた。　販売単価（販売金額を販売数量で割った1台あたりの金額）については、2010年以降右肩上がりであることがわかる。販売単価の上昇は、家事の時短ニーズを背景に、高機能化や大容量化が進んでいる影響があると考えられる。　高機能タイプのひとつ、乾燥機能付き洗濯機の普及率は、4割程度で推移している。衣類乾燥機全体では5割前後で推移しており、ここ数年間上昇傾向はみられない。時短効果だけでなく、寒冷地や花粉・アレルギー対策などで一定のニーズがあるものの、「洗う」に比べて「乾燥させる」工程は、外干し文化の影響があるのかもしれない。　業務用洗濯機に目を向けると、国内メーカーの販売数量は、家庭向けと同様に2020年はコロナ禍の影響で落ち込んだが、上昇傾向にある。主力ユーザーのリネンサプライ業がオリンピックを契機とした宿泊施設の増加などで好調であったためと考えられる。

日々の支出は減少傾向に

洗濯代への支出推移

　一方で、家庭の洗濯アウトソーシングサービスのひとつであるクリーニングは、「洗濯代」（クリーニング代含む）への支出が年々減少し、クリーニング施設数も減少と縮小傾向がうかがえる。　衣服の素材開発とともに、洗濯機や洗剤もデリケート素材を洗える機能を備えるなど高機能化が進んでいる。コロナ禍で衣服のカジュアル化が加速していることも影響していると考えられる。　さらに、寝具など大型の洗濯ものが洗えることや時短ニーズにより、コインランドリーを使用する人が増えているという民間の調査結果もある。洗濯は「おうちで洗う」、「自分で洗う」傾向にあるのかもしれない。　現在のクリーニング業は縮小傾向がうかがえるが、近年は新たなサービスが見られるようになってきている。また、クリーニング施設のうち、いわゆる「ネット宅配クリーニング」といった店舗を持たない業態（無店舗取次店営業者）は増加傾向にある。様々な家事のアウトソーシングが進む中、「洗濯」のアウトソーシングがどのように進んでいくのか興味深いところだ。

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